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秋葉原の無差別殺傷事件に関しては、F2の従業員も他
人事ではないと考えるものも少なくないと思う。明らか
に犯人の身勝手な論理は許しがたく、侵した罪の償いを
させるべきことはいうまでもないであろう。また、同じ
惨劇を繰り返させないためにも、事件の根本原因を究明
し、絶つべきでもある。ただし、ダガーナイフの販売や
所持を禁止したり歩行者天国を中止するだけでは問題は
一向に解決しないのは明らかであろう。
今回の事件の根本原因の１つに、経済効率重視の行き
過ぎた競争社会があることは間違いない。安易にアメリ
カ型資本主義を有難がり、アメリカ流の成果評価制度を
何も考えないでそのまま導入することで必要以上の「勝
ち組」「負け組」を作り出してきた日本企業や人事部門
も、ある意味、同罪である。アメリカの凋落が著しい
今、各企業やその人事部門は、これまでのアメリカ志向
を見直すべきである。
さらにいうなら、F2の場合、アメリカ型社会に迎合す
る人事の言いなりになったり、アメリカ型成果評価制度
を悪用して差別を断行する部長、事業部長の存在が目に
付く。彼らが存在する以上、今度はF2から第二、第三の
無差別殺傷事件の犯人が出現する可能性は否定できない。
たとえば、東大卒・大企業の部長ということで常に勝
ち組にい続けたがために立場の弱いものに対する思いや
りというものがまったく欠落しているがために人事が理
不尽な要求を突きつけてくると丸受けし、立場の弱い部
下にしわ寄せをする某部長がそうである。
また、自分が目をかけているプロジェクトしか眼中に
なく、当然、成果評価も自分が目をかけているプロジェ
クトばかりにＡ評価を下す某事業部長もそれに該当する。
彼らもまた、自分さえよければ他人のことなんかどう
でもいいんだと考えている点で、この事件の犯人とまっ
たく同じである。痛ましい事件をF2の従業員が引き起こ
さないためには彼らのような危ない部長、事業部長を見
つけ出し、断固たる処置をとるべきである。尤も、これ
はF2に限らずすべての日本企業に当てはまるかもしれない。 |